妊娠は病気ではありませんが、通常とは違う特別な健康状態にあることを職場全体として認識する必要があります。同じ職場で働く一人ひとりが母性健康管理への理解を深めて制度を利用しやすくし、「お互いさま」の精神で支え合える職場づくりを進めましょう。
調査の結果から、多くの女性労働者が「職場の理解」、「制度が規定化されていること」が働き続けていくために必要だと感じていることがわかります。
職場全体で相談しやすい雰囲気をつくること、制度を周知し利用しやすくすることが大切です。
Point 1
周知方法を見直し、制度を利用しやすくなるようにしましょう！
- 効果的周知方法
- ●就業規則や社内規定に具体的な取り扱いや手続きを規定化し、パート、派遣社員等も含め配布する。
- ●社内研修やミーティングの場で取り上げる。
- ●妊娠申し出時、妊婦個人に制度について説明する。
Point 2
妊娠の報告や相談をしやすい雰囲気づくりにつとめましょう！
- 相談しやすい職場づくりの工夫
- ●日頃から、各担当の責任者が労働者に話しかけ、コミュニケーションを積極的にとるようにする。
- ●相談窓口を設置し、法制度の情報や、業務への対応など、妊娠に関することを気軽に相談できるようにする。
- ●妊娠中つらいと思ったことがあれば何でも言ってほしいと伝える。
事業主の声「母性健康管理の取り組みを実施したら、こんな効果がありました！」
平成27年度「宿泊業における女性労働者の妊娠中における母性健康管理に関するアンケート調査」自由記述、「ヒアリング調査」より女性労働協会
