性別によらず、一人一人のライフステージ・健康状態に適した働き方の選択肢を示し、その中で、女性の健康課題に対する支援や配慮を行うことは、職場における従業員の均等待遇や一体感の醸成につながります。
女性、男性に関わらず、従業員の誰もが健康に働く職場では、生産性や定着率が向上し、長期的な人材確保の観点からも重要なメリットがあります。
誰もが健康に働く職場づくりに取り組む企業の事例を集めました。
週休3日制で生活と仕事の両立がしやすく、夜勤の負担も軽減
「いきいき宣言」で心身を健康に
- 社会福祉法人青谷学園
- 業種：社会福祉事業
- 本店：京都府城陽市
- 従業員数：全体97名／男性38名／女性59名(2022年8月時点）
従業員、お客様、社会のすべてを元気にする取組「太陽の元気プロジェクト」を推進し、一人ひとりが元気で働きやすい職場へ大躍進
- 太陽生命保険株式会社
- 業種：生命保険業
- 本店：東京都中央区
- 従業員数：全体 10,853名／男性 1,034名／女性 9,819名（2022年3月末時点）
健康を土台として、社内の環境や意識、関係性作りへとつなげていく"Connect for Well-being"のスローガンを掲げ、「健康人財」であふれる会社へ
- ロート製薬株式会社
- 業種：医薬品、化粧品、健康食品他の製造販売
- 本店：大阪府大阪市
- 従業員数：全体 1599 名／男性 671名／ 女性 927名（単体、2022年3月）
健康支援とワーク・ライフ・バランスの推進を両輪に取組を推進
ワーク・ライフ・バランスの実現が従業員の健康行動にも影響を与えている
- 株式会社東邦銀行
- 業種：銀行
- 本社所在地：福島県福島市
- 従業員数：2,769人（2022年10月1日現在）