女性ホルモンの急激な変化やライフイベントによる環境・役割の変化など、女性特有のストレスがあることを知り、 メンタルヘルスケアに取り組みましょう。
1.うつになる女性は男性よりも多い
女性のうつ病患者数は男性より多く、どの年代でも女性が男性を上回っています。女性ホルモンの急激な変化によるものだけでなく、ライフイベント（結婚、妊娠・出産、育児、介護など）による 環境・役割の変化がきっかけになることもあります。
出典：「患者調査」厚生労働省 令和2年
2.女性特有のうつ
月経前不快気分障害（PMDD）
些細なことにイライラしたり、気分が落ち込んだり。一般的には月経が終われば症状はなくなりますが、女性ホルモン（エストロゲン）の急激な変化による脳機能のバランスの崩れを放置すると、うつ病を発症してしまうことがあります。 月経後も不快感が続く場合は早めに受診しましょう。
〇ヘルスケアラボ「月経前症候群(PMS)/月経前不快気分障害(PMDD)チェック」
→ 詳しくはこちら ヘルスケアラボ「月経前症候群(PMS)/月経前不快気分障害(PMDD)チェック」
マタニティブルーズと産後うつ
出産後、なぜか憂鬱になったり涙がとまらなかったり。マタニティブルーズといわれるこれらの症状は、程度の差はあれ多くのママが体験します。出産によるホルモンの大きな変動や肉体的な負担、
慣れない育児、睡眠不足などが原因ですが、多くは１週間程度で自然に治ります。
ただ、この気分の落ち込みがそれ以上続く場合には、産後うつが疑われます。出産した病院や赤ちゃん訪問の保健師さんなどに、早めに相談しましょう。
また、産後のケアには家族のサポートが不可欠です。パパの育児休業も活用できるといいですね。
〇ヘルスケアラボ「産後のトラブル
→ 詳しくはこちら ヘルスケアラボ「産後のトラブル」
〇内閣府HP「さんきゅうパパプロジェクト」
→ 詳しくはこちら 「さんきゅうパパプロジェクト」（内閣府）
更年期うつ
のぼせや発汗、動悸、頭痛など、更年期に表れやすい症状は多くの女性が経験しますが、気分の落ち込みや、何もやる気が起きない等、精神症状が強くなると、 更年期うつになる場合もあります。
→ 詳しくはこちら 「更年期」３．予防と対策
ストレスは、私たちが生きていく上で避けることのできないものですが、うまく対応することができれば成長にもつながります。ストレスに気づき、ストレスに対処することができれば、
また、多くの人の支援を受けて適切に対応することできれば、人生を豊かに送ることができます。
もし、ストレスに押しつぶされそうになったら、専門家にいち早く相談して、大事に至らないようにすることが大切です。人生のスパイスであるストレスを自分自身でコントロールする術を身に着けましょう。
〇働く人のメンタルヘルス・ポータルサイト「こころの耳」
→ 詳しくはこちら 「こころの耳」（厚生労働省）
※会社のストレスチェックで「高ストレス」に！ 面接の案内がきた・・・
面接を申し出たからといって、会社が不利益な取扱いをすることは禁止されており、プライバシーの保護も義務付けられています。安心して利用しましょう。
４．事業主の皆さまへ
女性にうつ病が多いのは、月経周期、妊娠・出産、更年期といった女性ホルモンの変動が心身に影響していることが関係していると言われています。
月経期はPMS症候群、妊娠・出産後はマタニティブルー、産後うつ、更年期は更年期うつが知られている通り、各時期で心の状態が不安定になることがあり、ひどい場合はこれがうつ病へと進行します。
また、仕事と育児・介護の両立問題や夫の転勤、睡眠時間の短さなど、女性特有の社会的ストレスや根強く残る性別役割分業も女性の心理状態に影響していると考えられます。
女性が相談しやすい相談窓口の設置や、男性管理職に対する女性部下のマネジメント研修など、職場の受け入れ態勢を整えることが重要です。
〇職場における心の健康づくり
→ 詳しくはこちら 「職場における心の健康づくり」（厚生労働省）
ストレスチェック制度とは
労働者の心理的な負担の程度を把握するための検査（ストレスチェック）及びその結果に基づく面接指導の実施、集団ごとの集計・分析等、事業場における一連の取り組みをいいます。 従業員数50人以上の事業場に実施が義務付けられています。
〇こころの耳「ストレスチェック制度について」
→ 詳しくはこちら こころの耳「ストレスチェック制度について」（厚生労働省）
従業員数50人未満の事業場には義務付けられていませんが（努力義務）、医師・保健師などによるストレスチェックを実施し、また、ストレスチェック後の医師による面接指導などを実施した場合に、 事業主が費用の助成を受けられます。
〇独立行政法人労働者健康安全機構「産業保健関係助成金」
→ 詳しくはこちら 独立行政法人労働者健康安全機構「産業保健関係助成金」（事業主向け）