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専門産業医 すてっぷ産業医事務所所長 長井 聡里 「育自」が生かせる職場づくりへ

妊娠・出産そして母親になることなど、初めての経験を迎える女性にとって、仕事を続けられるだろうかと不安になるのはごく自然のことですよね。また期待している女性労働者が、妊娠・出産後も本当に働き続けてくれるのだろうかと不安になるのも企業として当然のことでしょう。
労使双方が共に、この不安をうまく乗り切るために母性健康管理制度があり、このサイトにはそのための情報と相談体制があります。

働く妊産婦のストレスには、つわりなどの自分の体調不良とともに、育児休業後の保育や復職に関すること、あるいは休業中の同僚への負担増等の気遣いなどがあげられています(平成17年度(財)女性労働協会「妊娠期・子育て期の女性労働者のストレスに関する調査報告書」(PDF:303KB))。こういった先々の不安に見通しが立てられず退職に至ることも多いようです。この不安に対し、どんな気持ちで臨み、また企業として対応できるでしょうか。

育児は「育自」とも言われるように、働くことと同等以上の学びがあり、経験が得られ、世界が広がるということを、皆さんに理解して欲しいと思います。初めての経験、うまくやれなくてもいいのです。誰も最初から立派に「親業」を務められる人はいないはずです。
女性への期待は、少子高齢化対策のためでも何でも理由はいろいろとあるでしょうが、一番には「両立させる中で、自分の計画通り、期待通りにはいかないという経験をし、そこから多くを学ぶ」という自己成長、他者理解の機会が得られることにあると思います。仕事の場にもそのような機会は多くありますが、育児ほど辛抱強く、社会と関わりを持ちながら、長期的な見通しで成す大事業は、そうそうありません。あきらめないで、求めてください。
もちろん希望するすべての夫婦に育児機会が得られるわけではありませんが、それもまた、あらためて仕事というかけがえのない生き方を見つめ直すきっかけにもなります。

育児休業で「育自」に真剣に向き合った社員は、男性であっても女性であっても、物理的な労働損失ともならず、企業外に広がる社会との関わりを深め、仕事へ還元できる「幅」を身につけて復帰してくることでしょう。企業としては、社内ではこれまでは提供できなかった貴重な研修教育機会を与えることができた、と捉えることも必要ではないでしょうか。次世代育成は、将来の人材確保とも決して無縁ではないはずです。

女性の皆さんは一人で悩まず、勇気を持ち、働く喜びを持ち続けて下さい。企業の方は、いち早くこれらのメリットに気づいて制度を具体化し、安心して働ける職場環境づくりをぜひ目指してください。これが理解できれば、妊娠中の母性健康管理は、安全衛生管理体制の中で「母性健康管理指導事項連絡カード」を活用し、産科主治医や産業保健スタッフとの連携でうまくやっていけるとすぐに気づいていただけることでしょう。

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