妊娠という大きなライフイベントに直面した際、喜びと同時に、環境変化や仕事との両立への不安を抱える方も少なくないと思います。こうした中、「妊娠を会社に報告するタイミング」について悩まれている妊産婦の方も多いようです。
会社への妊娠の報告時期については、法律上の定めはありません。母性健康管理の視点からも、会社としては早めに知っておきたいところです。

妊産婦の中には、母体が安定しない妊娠初期は「流産など万が一のリスクを考えると言いたくない」「安定期になったら話そう」と考える方もいます。妊娠初期は見た目の変化はありませんが、身体の中では新しい命が成長し、体調も急激に変化を始めます。悪阻による体調不良に加え、環境変化の不安など精神的な負担を感じやすく、特に流産のリスクが高いのも妊娠初期となります。体調不良の中、妊娠を伏せて無理をするのではなく、本来は母体にとって充分な配慮が必要な時期なのです。
今は法律により、妊娠・出産を迎えた女性労働者が安心して勤務を続けるため母性健康管理の制度も充実しています。会社が妊娠を知らなければ、こうした制度の活用や配慮をすることもできません。
業務面でも、早めに妊娠を報告してもらい、会社と妊産婦が早い段階から互いの状況を確認し合い、スムーズに引き継ぎができたほうがお互いに安心ですよね。

ただ、女性労働者に「早めの報告」を促すだけでは、なかなか前には進めません。
妊娠出産だけではなく、体調変化やハラスメント、勤務継続に関する悩みなど、上司には言い出せず、時間の経過と共に深刻化してしまうことが労務管理の現場で見られます。こうした中、上司に相談する際の「わざわざ」のハードルを下げる工夫が必要になります。そのための第一歩は、「わざわざ」ではなく「普段から」部下との接点をつくり、コミュニケーションをとっておくことです。当たり前のようですが、日常業務に追われ意外とできていないケースも多いのです。
　業務の進捗状況だけではなく、部下の顔色や様子もしっかりと把握する。気になったことがあれば「体調に変わりない？」と言葉にして投げかけてみる。ちょっとした仕事の合間に「最近、調子はどう？」と上司から声を掛ける。些細な気遣いや声かけを重ねることで、部下が「言い出すハードル」はぐっと下がります。

妊娠は非常にセンシティブな個人情報でもあります。上司が報告を受けた後の周囲への公表は本人の意向を踏まえて取扱わなければなりません。同じ職場で働くメンバーも、妊娠を早めに知っていた方が、業務調整や体調不良による急な欠勤への対応策を準備することができます。
一人で抱え込まず、周りに助けを求めていくことは、妊娠中だけではなく復帰後の子育て期間、介護など様々な状況で必要になります。お互いが無理なく助け合える関係性、何か起きてからではなく普段から築いておきたいですね。