建設業で働く女性に「働き続けるために必要なこと」を聞いたところ、「上司・同僚等の職場の理解が得られやすいこと」、「夫の積極的なサポートを得られること」、「保育園に子どもを預けられること」が83%と高く、次いで「妊娠・出産に関連した仕事上の問題について、相談できる窓口があること（75%）」が多くなっています。

「実現できていたこと」として最も高いのは､「社内に母性健康管理制度、産前・産後休業、育児休業などの制度が規定化されていること」の87%でした。

上司や同僚の理解については、「十分理解を得ることができた」が54.5%、「まあまあ理解を得ることができた」が39.8%と、合計すると94.3%と9割以上の女性労働者が理解を得られたと回答していました。妊娠中のストレス有無については、「ストレスを感じた」が24.9％と比較的低い割合でした。これは、上司や同僚の理解が高いことによって、ストレスを感じた人が少なかったことが考えられます。

企業では「知っていた」は96.1％と9割を超えて高い割合で認知されていますが、女性労働者では「知っていた」は78.8％と企業の結果と比較すると少し低い割合となっています。

企業における母性健康管理の措置に関する規定状況の有無は、どの項目も「規定あり」が半数を超えています。特に、「症状等に対応する措置」は74.0％と7割を超えて高い割合で規定化されています。

女性労働者に、妊娠中の症状などへの措置をしてもらったかどうか聞いたところ、 「申出をしなかった」 という回答が70.3％と7割を超えていました。男性が多い職場において、女性労働者が遠慮をしてしまい申出ることができなかったことも考えられます。

女性が活躍する場面が増え、意欲を持った女性たちが仕事に充実感・達成感を感じながら日々働いています。
しかしながら、妊娠中の1日の労働時間をみると、通常時と比較しても差があまりありません。また、妊娠中の残業の免除をみても「請求しなかったので免除されなかった」が多く、請求したくてもできなかったことも考えられます。