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専門家からのひとこと

母性健康管理への社会的関心の広がり

北浦正行
公益財団法人
日本生産性本部
参事

いま、女性の活躍推進に社会の関心が集まってきている。本年6月に閣議決定された「『日本再興戦略』改訂2014」においても、女性の登用を促進するための環境整備として女性活躍推進に向けた新たな法的枠組みの構築とあわせ、仕事と子育ての両立支援の推進などが施策として盛り込まれた。そうした中で注目されるのは、「女性活躍の推進のためには、女性の特性に応じた女性の健康の包括的支援が必要である。」との1文が入ったことである。具体的な内容はまだ明らかではないが、母性健康管理に対する取り組みも、こうした健康対策の重要な柱となることはいうまでもない。
ワーク・ライフ・バランスの論議というと、出産後の育児休業の取得や職場復帰に重点が置かれがちだが、この問題は妊娠から始まることにもっと注目されてよいだろう。現に、妊娠後に体調がすぐれないために仕事の継続が困難になったり、あるいは出産への影響等を考え、育児休業以前に退職したりする女性は依然として少なくない。とりわけ立ち作業や無理な姿勢での作業などが必要なる仕事では大きな問題になる。これは、製造現場だけではなくサービス関係の現場でも切実な問題となっている。

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