重要なことは、職場のみんなが関心をもって、当事者の立場になって考えること、そして当事者は周囲への感謝の気持ちを忘れないことだと思います。そのためには普段からしっかりと意思の疎通が図れる、雰囲気の良い職場であることが大切です。
そして、万一の時に備えて、適切な相談先を持っておくことです。たとえば、職場に産業医や保健師等の産業保健スタッフがいれば、マタハラの心配がなくても、必ず相談し、妊娠中や出産後仕事を継続する上での注意点などについて、アドバイスをもらうようにしましょう。セクハラ・パワハラの窓口がある場合には、マタハラの相談も受け付けてくれると思います。妊娠・出産経験のある先輩社員がいれば、相談するのもよいでしょう。また、産科の主治医にも職場の状況を伝え、必要であれば休業の指示や就業制限について、主治医の意見として母性健康管理指導事項連絡カードを発行してもらうようにしましょう。