軽易業務への転換や、深夜業や残業、休日出勤の免除などは申し出れば受けられることになっています。しかし実際申し出をするとなると、ためらいを感じてしまう方もいらっしゃるかもしれません。50人以上の職場では産業医が選任されているはずですし、1000人以上の職場(有害業務がある一部職場では500人以上)では専属産業医が選任されているはずですので、是非御相談してみてください。相談したことがない、どう相談したらいいかわからない、という方は職場の衛生管理者の方などに聞いてみてください。産業医は医師であり、職場の業務内容についても知りうる立場にあります。労働者の健康を管理するという職務のもとに選任されているわけですから、妊娠中の労働者が健康に就業するために作業内容の配慮について助言できる立場にあります。職場によっては産業医や保健師による健康相談日を設けているところもあるでしょう。働く上で、体調を考慮した産業医からの助言があれば職場も受け入れやすいかもしれません。是非健康管理部門を上手く活用していただき、無理のない働き方をして健やかな出産の後、元気に職場復帰していただきたいと思います。