1999年に男女雇用機会均等法が改正され、女性でも深夜帯や休日に勤務することが可能となり、女性が活躍できる場所が広がりました。それから10年余を経て、現在では女性が学校を卒業し、就職しても以前のように結婚や妊娠などで退社するケースは少なくなりつつあります。そして妊娠中や出産後も仕事をし続けることが当たり前になってきました。妊娠は病気でないといっても、身体や体調の変化もあり、非妊娠時と同じ働き方をすることは難しいと思います。妊娠中の業務への配慮、産前産後休暇、育児休職の制度取得などに不慣れな部分がまだまだ労使双方にあるかもしれません。妊婦健診で重度のつわりや切迫流早産、妊娠高血圧症などの異常が指摘されて、現在の仕事にそのまま就き続けることが難しい場合、主治医からの指導事項がそのまま職場に伝わればいいのですが、難しい場合は母性健康管理指導事項連絡カードを利用したり、健康管理部門(産業医、保健師などの産業保健スタッフ)に相談するのもいいかもしれません。